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まず前提として、『資産を防衛する（＝守る）』という観点は資産形成と同様に重要となります。中でも、資産を減らす方が非常に多い項目がいくつかありまして、今回のその中の『がん保険』について説明をしていきます。
がんは、日本人にとって非常に身近な病気です。厚生労働のデータによれば、日本人の2人に1人が生涯のうちにがんを発症、3人に1人が掛かると言われてます。がんが発症した場合において、日本の公的医療保険制度でできない治療があり、先進医療のような高額な治療費が発生してでも治したいと思う際に自費で300万円程度支払う流れになります。遠回しに考えると、「資産」を減らすという事になります。
がん治療において、日本の公的医療保険制度（健康保険や高額療養費制度）は治療費の一部をカバーしてくれます。例えば、抗がん剤や放射線治療の費用は、一般的に3割負担で済むことが多いです。また、高額療養費制度が適用されることで、月にかかる医療費の上限が定められており、大きな負担を避けることができます。しかし、これは公的医療保険が適用される範囲内の話です。
がん治療には医療の進展により、従来の治療法では対応できない場合に、より高額な先進医療が求められることがあります。先進医療とは、公的保険の対象外となる高度な医療技術や治療法であり、患者がその費用を全額負担する必要があります。これには、たとえば重粒子線治療や陽子線治療などが含まれ、これらの治療は一度の治療で数百万円の費用がかかることもあります。
あなたは実際に「自分の命」がかかった際に、300万円払いますか？
先進医療として注目されている治療の一つが「重粒子線治療」です。この治療は、がん細胞に対して集中的に放射線を照射し、周囲の健康な組織へのダメージを最小限に抑えることができる治療法です。他にも多くの手法がございます。しかし、治療費は公的保険の対象外であり、1回の治療で約300万円程度かかることがあります。
これらの高額な医療費は、基本的に自己負担であるため、先進医療を選択した場合、患者やその家族に大きな経済的な負担がかかる可能性があります。加えて、治療が長期化したり、再発や転移が発生した場合、さらに多額の費用が必要となることがあります。
がんの治療には直接の医療費だけでなく、治療に伴うさまざまな費用も発生します。たとえば、がん治療のために長期間仕事を休まざるを得ない場合、収入が減少する可能性があります。特に、自営業やフリーランスの方、あるいは企業で働いていても病気休暇中の収入が大きく減少する場合、生活費の負担が増大することがあります。
また、がん治療には通院や入院の際の交通費、食費、入院中の個室使用料、さらに治療後のリハビリ費用など、医療費以外の出費も発生します。更には収入減になる方が約半数とされており、これらは公的医療保険ではカバーされないため、家計に大きな影響を与えることがあります。
がん保険は、こうした公的保険でカバーできない部分の費用を補うために設計されています。がん保険は、健康な若いうちに加入することが重要です。がん保険は加入後に保障が始まりますが、加入時に既にがんの診断を受けている場合、そのがんに対する保障を受けることができないことがほとんどです。したがって、がんにかかるリスクが年齢とともに増えることを考慮すると、若いうちからがん保険に加入しておくことで、将来的なリスクに備えることができます。
最近では、がん治療の進化に伴い、新しい保険商品や特約が登場しているため、自分に合った保障内容を定期的に見直さないと損をしてしまう可能性が高いです！保険商品は、ライフステージや収入状況に応じて柔軟に選択することができ、過剰な保障に支払う無駄を避けつつ、必要な保障を確保することができます。
